当社ノウハウの中から『売れる商品を開発する』７つのマーケティング戦略をご紹介します。
 

①ネーミング、パッケージデザインを変える

一番簡単な戦略は、既存商品の『ネーミング』や『パッケージデザイン』を変更することです。

中小企業は、意外とネーミングやパッケージデザインに気を遣っていません。

最近の事例では、男前豆腐店が『風に吹かれて豆腐屋ジョニー』というネーミングで、サーフィン（船）のようなフォルムのパッケージで成功しました。

また、過去にはレナウンが、『フレッシュライフ』という男性向け靴下のネーミングを『通勤快足』に変えたところ大ヒットとなりました。

形のないものを売るサービス業なども、サービスに名前をつけることでヒットする場合があります。

②価格を変える

ここ数年の市場の特徴は、低価格帯商品と高価格帯商品がひじょうに多いことです。

商品によっては、低価格帯と高価格に商品が集中して、中価格帯の商品が手薄な状態であることがあります。

この場合、競合の少ない中価格帯に商品を投入すれば、売れる可能性はひじょうに高くなります。

また、低価格帯商品中心の市場では高価格帯商品を投入する、一般的に絶対価格が高額な商品である場合はワンランクまたはツーランク価格を下げた中価格帯商品を投入することで、ヒットに繋がることがあります。 

③商品自体のデザインを変える

これは、中小企業が一番苦手とする分野のようです。

あらゆる商品がファッション的要素を含む時代です。機能一辺倒だけの商品はありません。

デザインや趣味趣向に関しては、おおよそ７〜９つ程に分類できます。

商品開発の際は、どの分類に当てはめていけばベストなのかを考慮し、フォルム・カラーを慎重にデザインすることが重要です。

まず、顧客が目にするものは商品のデザインです。

一番最初に『カラー（色）』、二番目に『フォルム（形）』、三番目に『フォント（文字）』です。

一番最初に目にするのは、機能ではありません。

随分とデザインで損をしている中小企業はことのほか多いのが現実です。

④ある機能、ある顧客、ある使用シーンに特化する（ターゲットを絞る）

これは、商品開発の鉄則です。

ターゲットの絞り込みに成功すれば、商品開発の９０％は成功したと言えます。

これはコンサルティング経験からですが、中小企業の多くはターゲットを絞ると顧客が減ると考えます。

しかし、絞り込みさえ間違わなければ、今までの顧客は減りますが、新しい顧客が増えます。

また、自動的に商圏も広がります。

価格も上げることが可能です。

『ある機能に特化する』『ある顧客に特化する』『ある使用シーンに特化する』 『ある地域に特化する』『ある売り方に特化する』『ある価格に特化する』など、あげればきりがありません。

⑤顕在化されているニーズ、潜在的ニーズに応える

顕在化さえれているニーズは『フループインタビュー』や『アンケート』などの調査で知ることができます。

要は、実際にその商品を使っている人の『不満・不平』です。

これらを知ることができれば、それを改善すれば売れるということです。

潜在的なニーズは、一連の調査などで分かる場合はひじょうに少ないようです。

たとえば、カップヌードルが発売されるまで、そんなニーズはありませんでした。

プレステが発売されるまで、そんなニーズはありませんでした。

どちらかというと、商品開発者のヒラメキやカンに頼るのが潜在ニーズです。

しかし、保守的で伝統的な業界では、容易に潜在ニーズを汲み取ることが可能です。

早い話が、業界の慣習をお客様視点で破ればいいのです。

⑥商品やサービスそのものではなく感性を訴求する

ＪＡ西又葵のイラストがパッケージに施されている『あきたこまち』は、１ヶ月で約２年分の量の売上を達成しました。

太宰治の人間失格は、デスノートの小畑健が表紙のイラストを書き、１ヶ月半で７万５０００部のヒットとなりました。

これらの例は、商品本質的な機能とはまったく関係ないところで、ヒットしました。

以前であれば付加価値ですが、近年は付加価値とは言い切れなくなり、付加価値がヒットの決め手になるケースが多々あります。 

⑦成長市場に向けに商品を開発する

多くの市場が成熟期を迎えていますが、確実に成長する市場は『環境関連』と『高齢者関連』です。

恐らくこの２つの市場は、とてつもないポテンシャルを持っています。

成長市場向けに商品を開発するといっても、中小企業が中心的商品を開発するこは開発費等がかかり、リスクが多き過ぎます。

そもそも中心的商品の開発には、専門的なノウハウと技術が必要です。

そこで、中心的商品は大企業に任せ、その周辺商品を開発すればいいのです。

周辺商品は、市場の大きさに比べ、競合が少ない場合があります。

中小企業のチャンスはここにあります。